こんにちは^-^
富山麻衣です！
今回ご紹介するのは針山ヒロマサのGlobal FEEという副業についてです。
まず初めに結論から申し上げますと、この副業についてですが稼げない詐欺案件だと判明しました！
では何故そのような結論に至ったかというのはこれから順番に紹介していきますので、最後までご視聴よろしくお願いします。
目次
針山ヒロマサのGlobal FEEは一体どのような副業？
まず、針山ヒロマサのGlobal FEEは一体どのような副業について見ていきます。
トップページを見ていくと、以下のように記載されています。
----------
日本初上陸記念
今なら新規アカウント開設＋達成条件で今なら毎月7日に最大300000円を
500名限定にもらえる。Global Feeなら作業時間 専門知識 初期コスト ほぼ0
----------
まず、見ていくと結局なんの方法で稼ぐのか書いてありませんね。
LP(ランディングページ）ではよくあるステップの誘導になりますね。
キャンペンーンの内容
期間中に申し込み&3つのステップ完了で毎月7日に30万円プレゼント!
- STEP1 緑のボタンから Global Fee アカウント開設へ申し込み
- STEP2 本キャンペーン専用 アカウント開設案内をご視聴
- STEP3 最短4日間でアカウント開設完了 毎月7日に 30万円のボーナスを受け取り
結構しつこくステップを踏ませる欄がありますね。
そもそもGlobal Feeってなに？
インドネシアで金融ライセンスを取得し、アジア各国で展開されている全く新しいビジネスモデル
ユーザー数 12万人突破 一日最高収益 2000万人突破 お客様満足度95%突破
満を持して ついに、日本上陸
通常であれば収入発生までに、
作業時間と莫大な初期コストがかかるところ、今回のキャンペーンで
アカウントを開設した500名は、ノーリスクで毎月7日に30万円の収入を受け取ることが出来ます。
でも一体なぜ？ Global fee は毎月7日に30万円の報酬を500名に支払うことができるの？
詳細は無料登録でご確認くださいと書いています。
まず、ユーザー数が12万人突破してるならネットでもう話題になっているのではないかと思います
ネットで見た限り、詐欺案件や怪しい案件など説明しているブログもありました。
よく海外で、とくにアジアで展開されているフレーズの詐欺案件はたくさんありますね。
そういったものはまず、内容を見せていかないので気を付けましょう。
ネットの口コミによると登録したら、やはり新しいビジネスモデルを紹介されるとのことです。
典型的な稼げない案件なのでやめましょう。
針山ヒロマサのGlobal FEEの特商法について
それでは特商法について見ていきましょう。
特商法がしっかり記載されているかどうか、ここが重要な要素になってきます。
| 特商法に基づく表記 | 特商法の内容について |
| 商品名 | Global FEE |
| 責任者 | 株式会社プラン |
| 本店所在地 | 〒150-0044 東京都渋谷区円山町5-5-3F |
| お問い合わせ | info.globalfee@gmail.com （【公式】Global FEE LINE＠のみで受付しております） |
では、今回の特商法はどうなのかですが、ちゃんと記載されていました。
これは安心できるポイントですよね。
しかし、一つ不安な点は公式LINEから問い合わせか、Gmailでの返信になりますのちゃんと返事を返してくれるのか不安ですね。
針山ヒロマサのGlobal FEEのLP（ランディングページ）について
針山ヒロマサのGlobal FEEのLPは見ていく限り2つありました！
針山ヒロマサのGlobal FEEのLP①
針山ヒロマサのGlobal FEEのLP②
針山ヒロマサのGlobal FEEの登録方法について
この副業の登録方法についてですが、「今すぐHorosに参加して180倍の利益をねらう！」を押してライン追加をすると登録できます。
興味があれば登録してもよいですが、この副業自体オススメできないのでしなくて良いでしょう。
登録すると、おそらく動画が公開されていると思いますので、
興味があればどのようなものなのか確かめてみても良いかもしれません。
※推奨はしませんが気になる方はどうぞ
針山ヒロマサのGlobal FEEをまとめると
針山ヒロマサのGlobal FEEを一通り見ていきましたが、
オススメはできません。
理由は以下の要素が主な理由となります。
- どのような方法で稼いでいくのか明確ではない。
- やたらユーザー数や収益をなど煽るが、その信用できる画像など詳細がない。
- 内容も明かさず、LINE STEPへ誘導させる
- 口コミなども稼げるかのブログの多数あるがほとんどこの案件には否定的にな意見が多数。
- 特商法は住所などちゃんと書いてあるが、電話番号もなく返信先メールがLINEかGmailアドレスでの受け答え。
以上まとめとなります。
